沿革

終戦後、進駐軍（米軍）真駒内隊舎のトイレ改修工事などを皮切りに事業を再始動。都市復興と新築建物の設備施工需要の高まりとともに、会社も復興の波に乗り再び成長を始める。

念願であった東京進出を果たし、事業の広域展開が本格的に始まる。以後、道内外への拠点拡充が加速していく。

真駒内競技場をはじめとする競技施設、オリンピック選手宿舎、地下鉄建設関連施設などの工事を受注。資本金を5,000万円へ増資し、旭川出張所も開設。都市基盤整備の進展とともに事業規模を大きく拡大した。

関東圏での拠点をさらに拡充。後に大宮営業所へと改称し、首都圏での営業体制を整えた。

道内民間設備投資の活発化を背景に大型工事を次々と施工。昭和62年（60億円）から実に約3倍の成長を遂げ、その後も各期170億円台を維持した。
いわゆるバブル期で日本経済と共に急成長を遂げた。

池田輝雄は代表取締役会長に就任し、変革期への対応を見据えた世代交代が実現。新たな時代への経営体制へと移行した。

札幌支社・本社関連部門を皮切りにISO9001を取得。その後、道北支店・美幌営業所・函館支店・道東支店・帯広営業所へと認証範囲を順次拡大し、工事品質の均一化と技術評価の向上を実現した。

創業から80年、北海道の設備業界とともに歩んだ節目の年。

環境マネジメントシステムの国際規格を取得。ISO9001に続き、品質・環境の両輪で認証体制を確立した。

一般財団法人コージェネレーション・エネルギー高度利用センターより、平成25年度コージェネ大賞優秀賞（民生用部門）を受賞。

公益社団法人空気調和・衛生工学会より、空気調和・衛生工学会振興賞技術振興賞を受賞。

一般社団法人建築設備技術者協会よりカーボンニュートラル賞北海道支部奨励賞を受賞。脱炭素への先進的取組が評価された。

登録種別：設備／省エネコンサルティング（ZEB2020P-00048-C）。ネット・ゼロ・エネルギー・ビルの推進機関として公式登録され、脱炭素社会に向けた提案力を強化。

地域産業の発展への長年にわたる貢献が公式に認められた。

新本社ビルでZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）認証およびBELS（建築物省エネルギー性能表示制度）5つ星評価を同時取得。自社ビルで最高水準の省エネ性能を実証した。

新本社ビルが北海道の優れた建築として認定された。

奨励賞に続き最上位の北海道赤レンガ建築賞を受賞。本社ビルが北海道を代表する建築として高く評価された。

省エネ・再エネ分野における先進的な技術・取組が高く評価された。

北海道における省エネルギー推進の最高賞を受賞。創業95年を超えてなお、業界の先頭に立ち続ける技術力と使命感を示した。